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日本経済の戦後の躍進は奇跡と呼ばれます。その主要な舞台となった1960年代には、各種の大型商品がはじめて普及期を向かえ、企業の設備投資も旺盛に推移しました。1970年代の半ばには石油危機（1973年、第2次は1978年）が勃発し、成長の終焉が懸念されましたが、日本企業はその活力の矛先を国内市場から輸出市場へと迅速に切り替えて減速を回避しました。
ところが、この行為は世界各地で貿易摩擦を引き起こすことになり、最終的には1985年9月のプラザ合意につながったと言われています。円の急騰という新事態に直面して、日本企業は海外直接投資の時代を迎え、他方、国内の金融セクターはバブル状態に突入していきそれが破綻した1990年代は「失われた10年」と呼ばれるに至ったと言われます。
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なるほど！という感じですが、こちらは真偽の程が大変あやしい代物です。
ここまでで、成長、成長と言っていているのはあくまでも名目GDP。
「昔は10円と言えば大金だった」
なんて話はよく聞くわけで、物価の上昇における“下駄”が含まれてしまっています。
この“下駄”をキャンセルすることは出来ないか？
出来ます。
GDPデフレーターを用いて、名目GDPを割り返してあげればいいわけです。
このあたりは、経済成長の解説がWikipediaにありますので、こちらを参照下さい。
GDPデフレーターにより、物価変動をキャンセルしたものを実質GDPといいます。
実質ベースで日本経済の実態をみると、その姿は大きく変わります。
日本が実質成長率ベースでもっとも活発だったのは1970年代。
その後は約30年にわたって横ばいか、もしくは下り坂にあったといえるようです。
これでは失われた10年という議論も的外れ。。。
企業の業績もこの選に漏れません。
「過去最高益！」と叫んでみても、実質ベースでなければ本当の意味は無いわけです。
業績推移を見る場合には、名目なのか、実質なのか、しっかりと見極めてご判断下さい。
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