事業の将来、あるべき事業

　顧客から自社の事業を問う作業は、現在の事業について問う作業でもあります。一方、この作業に加え、「事業の将来」と「あるべき事業の姿」、双方を問うことが必要です。

事業の将来を問う

　事業の将来を問う手法として、次に挙げる5つの要因についてチェックすることが重要だと指摘されています。

①       人口の増減と構成

②       経済

③       流行・趣味

④       競争による動き

⑤       満たされていない欲求

についてです。

あるべき事業の姿を問う

　同様に、あるべき事業の姿も問わなければなりません。この作業は言い換えると、企業の使命に合致しなくなった製品やサービス、または仕組みの体系的廃棄でもあります。

　以上の作業を通じて、自社の使命、存在理由が明らかになります。そしてマネジメントは、その使命に向かって成果を上げるように仕向けます。具体的には、目標を設定し、目標の優先順位、戦略、計画策定、仕事の割り振りを実行するわけです。